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増えるテイクアウト専門店【店舗の開業なら塊】

増えるテイクアウト専門店 こんにちは。 株式会社塊です。 　 皆さんこんな経験はありませんか？ ウーバーイーツで食事を注文しようとお店を選んでいるとき、 「あれこんなお店あそこにあったっけ？」「新しいお店がこの近所にオープンしたのかな？」…… 私がウーバーイーツでよく注文するのは、そんな見たことも聞いたこともないお店の商品です。 こんなお店が近所に出来たんだなー、と思ってその近くを通った時に探してみるのですが、どこにも見当たらない。 何となくキツネにつままれたような気分になります。 「こんなお店あったっけ？」という出前アプリに登録されているようなお店たち、それらは実はテイクアウト専門店かもしれません。 　  富士経済の調査によると、2024年テイクアウト市場は7兆7,005億円で、前年比2.3%増となっています。 出典：富士経済「第24053号　コト消費に伴う飲食施設、テイクアウト、ホームデリバリーの市場調査」 2020年コロナ禍により落ちこんだテイクアウト市場でしたが、翌年以降その市場を順調に伸ばし、2024年以降も堅調に増加傾向にあると予測されています。 既存店でもテイクアウトやフードデリバリーの形態を取り入れるお店が増え、そんな中「テイクアウト専門店」なるお店も登場しました。 これは、コロナ禍以前、ウーバーイーツなどのフードデリバリー事業が導入される前にはほとんど見ることがなかった形態のお店です。 　 テイクアウト専門店の利点 テイクアウト専門店には様々なメリットがあります。 　 （1）運営コストを抑えることが出来る テイクアウト専門店は、他飲食店と比べると運営コストをグッと下げることが出来ます。 基本的には1人ないし2人ほどの少人数で運営可能なため、まず人件費が抑えられます。 店舗に客席を設ける必要がありませんので、小規模でいいでしょう。そうすれば家賃が少なく済みます。 光熱費や清掃費、設備などにかかるお金も抑えることが出来ます。　 　 （2）利益を確保しやすい （1）のように運営コストを抑えることが出来れば、利益を確保しやすくなります。 同じだけの売上があったときに、かかる経費が少なくなれば自ずと利益率は上がるからです。 ただ、テイクアウトでは酒類の注文がほとんどないので、酒類で売上・利益を上げている居酒屋などの飲食店と比べると不利ではあります。 また、少し足りないから追加注文しようといったようなことが滅多に起こらないので、実店舗と比べたときにその点は不利になるでしょう。単価が低いという問題はあります。 　 （3）店舗にこだわる必要がない テイクアウト専門店においては、客席を設ける必要がありません。内装も最低限でいいでしょう。 小規模な店舗で問題ないですし、立地にこだわる必要もあまりありません。 設備も実店舗ほど立派なものを準備する必要もないでしょう。 メンテナンスにかかるお金もグッと抑えることが可能です。　 　 （4）開業にかかるコストが安い テイクアウト専門店では、（3）のようにお店の内装にこだわる必要がありません。 開業時の施工費をほぼかけることなく開業が可能です。 もし、改装や新築工事を行うとしても小規模な店舗なうえ客席が必要ないので、施工費は少額で済むでしょう。 　 ワンオペでの開業が可能なので、その場合は新しくスタッフを雇う必要がありません。求人にお金をかける必要がないということです。 また、その場合には従業員教育をする必要もありませんね。 　 プレオープンなどのイベントもあまり必要ないでしょう。 名刺やユニフォーム、カトラリー、食器やコップなどの備品を揃える必要もありません。 その分、テイクアウト容器などの仕入れにお金がかかりますが、それらはまとめて購入するなどしてなるべく費用を抑えられると良いです。 ただ、テイクアウトの汁漏れ問題にはしっかりと向き合わなければなりません。 容器には妥協することなく、フードデリバリーなどで揺れたり衝撃があったとしても、漏れないような容器を準備してください。 　 まとめ 増えるテイクアウト専門店。 開業のしやすさから近年注目を浴びています。市場は拡大傾向にあり、経済動向も後押ししてくれていると言って良いでしょう。 ここで思い出すのは冷凍餃子の無人販売店のことです。 冷凍餃子無人販売店は、その開業のしやすさや利益率の高さから数年で急激に店舗を増やしました。 しかし、今やそれらの店舗はどうなっているでしょうか。 ブームの火付け役だった「餃子の雪松」は愛知県内に1店舗もなくなってしまいました。 テイクアウト専門店も同じような道を辿ることがないよう、工夫をしながら経営を考えてみて下さいね。

飲食店のワンオペ営業が主流になる？【店舗の開業なら塊】

「ワンオペ営業」とは こんにちは。 株式会社塊です。　 　 先日、ショッピングモール内のレモネードやさんに行ったら、店員さんが一人でお店を回していました。 レジでの注文やお会計、レモネードやソフトクリーム作りなどを土日の混むであろう時間帯に一人で回していたため、行列が出来ていました。 最近は牛丼チェーン店などの深夜営業でも、一人で働いている店員さんを見かけますよね。 このように、一人の従業員が全ての業務（調理、接客、清算など）をこなす営業形態のことをワンオペ営業と言います。 他の職種ではあまり見ませんが、飲食店、特にチェーン店ではよく見られます。 チェーン店は調理の工程や接客がマニュアル化されているところが多く、ある程度のレベルが期待できるので、わざわざ業務別に人を雇う必要がありません。 もちろん、人が一人でさばくことができる客数には限界があるので、その範囲を逸脱しない場合においてですが。 上のレモネード店は明らかに無理なワンオペ営業だったので、顧客満足度も、従業員満足度もおそらく下がることでしょう。 ワンオペ営業の際にはそのあたりの見極めが重要になります。 　 増える飲食店の「ワンオペ営業」 株式会社シンクロフードが行った調査によると、3年以内に新規飲食店の出店を考えている人の約55％がワンオペでの営業形態を考えているそうです。 引用元：【飲食店リサーチ】飲食店ドットコム（株式会社シンクロ・フード）「飲食店の新規出店についてアンケート調査」 その理由として主に挙げられているのは、 ●人手不足だから●人件費をかけたくないから●最初から少人数での運営を検討しているから というもの。 昨今の人手不足や物価高・人件費高上昇を背景に、そもそも小規模のお店で少人数での運営を考えているという人も多いようです。 中には、「自由度の高いお店がやりたいから」や「すでに一人でも回るシステムが構築できているから」などの意見も。 　 日本は、諸外国と比べても高い高齢者比率となっており、2007年には高齢者人口が総人口の21％を超える「超高齢社会」となりました。 2024年には高齢者の占める割合が29.3％となり、今年2025年には3割を超えると予測されています。 更に進んで2060年には約40％ほどとなり、3人に1人は65歳以上の高齢者となるとされています。 すでに人手不足に悩む企業・店舗も多い中、人材不足は深刻な問題となっています。 　 また、物価高・人件費高の上昇も問題となっています。 物価は消費者物価指数をみるとその上昇率を見ることが出来ます。 2023年に前年比2.8％上昇した消費者物価指数（CPI）は、2024年12月にはさらに前年比3.0%上昇しました。 ここ3年連続の上昇となっています。 人件費は、最低賃金の推移などに見ることが出来ます。 全国加重平均でみたとき、2015年度は801円だった最低賃金は、2024年度は980円となり、179円の上昇となりました。 つまりここ10年で約22％の上昇となります。すごい上げ幅ですね。 　 確かに、これらを背景に考えたときに、簡単に雇用を増やすというのは難しいでしょう。 ワンオペ営業は今後のスタンダードとなっていくかもしれませんね。 実際には、無理なワンオペ営業が通されていることもあります。 この場合は、店舗にとっても顧客にとってもデメリットしかありません。 しっかりと一人でも回るようなシステムを構築し、キャパシティを見極めながら「ワンオペ営業」について考える必要があるでしょう。

「まかない」は給与で課税対象！？【店舗の開業なら塊】

飲食店における「まかない」制度 こんにちは。 株式会社塊です。 　 「まかない」：賄い。飲食店で働く従業員に提供される食事のこと。 飲食店でのアルバイト経験者の中には、このまかないの恩恵を受けていた人も多いはず。 私も大学生時分の時はこのまかない制度に助けられたものです。 懐石料理店ではたまにカニ雑炊などの豪華な賄いを出してくれましたし、焼肉店では上焼肉コースで提供するようないいお肉もたまに出してもらえていました。 　 まかないには様々なメリットがあります。 ・（お店から見て）従業員に店の味を知ってもらい、お客さんにすすめてもらえる ・（お店から見て）従業員間のコミュニケーションの場となる ・（お店から見て）雇用の確保がしやすくなることがある ・（お店から見て）廃棄食材を有効活用できる ・（従業員から見て）食事代を浮かせられる ・（従業員から見て）味を学ぶことが出来る 確かに、手間や余分な代金がかかることはありますが、それを補って余りあるメリットがあります。 私の知人が今のバイト先に決めた理由が「まかないのある・なし」であったように、求人にお金をかけるくらいなら従業員に還元したほうが、自ずと人は集まるのかもしれません。 求人にかけるお金よりもずっと安価で済むことがほとんどですしね。 　 よく「まかない」と「食事補助」を混同する人がいますが、以下のような違いがあります。 まかない：飲食店などが従業員に対して、食事などを現物支給すること。 食事補助：従業員の食事代に対して、企業や店がその代金の一部を負担すること。 まかないは原則無料ないし割引価格での食事の現物支給であり、食事補助は金銭の一部負担という福利厚生にあたります。 　 まかないは福利厚生でなく、現物支給による「給与」にあたるということですね。 つまり、まかないは課税対象となるのです。 一体どういうことなのでしょうか。その仕組みを見てみましょう。 　 「まかない」の税務上での扱いは 「まかない」は税務上現物支給の「給与」にあたり、課税対象となります。 そのため、無料で従業員に提供しているまかないに対しては、所得税が発生します。 では、一体どれくらいの税金をまかないでは納めなければならないのでしょうか。 　 ■アルバイト従業員3人、1食まかない費200円の場合 この場合、申告しなければならない「まかない」給与額は 200円×3人×300日（休日65日）＝18万円です。 所得税はその従業員の年間給与によって割合が異なります。 国税庁「所得税の税率」より アルバイトの所得税率は一般的に5～10％が多いと思いますので、今回は10％と仮定します。 18万円×10％＝1万8千円 1万8千円の所得税を納めなければなりません。 これは本来なら従業員本人が納める税金ですが、所得税は会社が総支給額から差し引いて、従業員の代わりに国へ納めるのが一般的です。 しかし、まかないによって手取り額が少なくなるということをなかなか従業員に告知するのは難しいですよね。まかないのメリットを感じてもらえなくなるでしょう。 　 実状で言うと、無料で提供しているまかないを給与計上しているお店はほとんどありません。 しかし、もし税務署に指摘されたら、当たり前ですがこれは脱税にあたります。 税務調査では一般的に3年間遡りますので、指摘された場合は3年分の税金に加え、不納付加算税（10％）を支払わなければなりません。 もっと高い金額のまかないを、もっと多くの人数に、1日に1食だけでなく複数食提供していたとしたら、結構な金額にあたります。 しっかりとまかないも給与として計上し、課税するようにしてください。 　 しかし、以下の場合はまかないを「福利厚生」として計上できるので課税の必要がなくなります。 （１）従業員が食事額の半分以上を負担していること。 （２）食事額－従業員が負担している金額＝1ヵ月当たり3,500円（税抜き）以下であること。 例えば、先の例で考えてみます。 まかないを無料ではなく、100円で従業員に提供するとしましょう。 この場合、従業員の負担額は半分以上となり、（１）を満たします。 （２）においては、200円-100円＝100円 100円×31日（1ヶ月）＝3100円＜3500円となるので、（２）も満たすこととなります。 この場合は、まかないを福利厚生費として計上することが出来ます。 　 ただ、この場合、従業員にとっては実は損をしていることになります。 もしまかないが無料で、自己負担額がなければ、所得税を納める必要がありますが、この場合の所得税がいくらなのか計算してみましょう。 200円×31日×10％（所得税）＝620円／月 となります。 もし、100円負担する場合は3100円／月となりますので、所得税として納めた方がお得になります。 ただ、心理的には無料だと思っているまかないから、税金が発生するというのは受け入れがたいという人が多いでしょう。 それならば100円という破格でまかないを食べられる方が、理解は得やすいかもしれません。 　 まとめ まかないが給与にあたり、課税対象であるというのは意外と知らない方が多いです。 知らず知らずのうちに脱税しないためにも、どのような方法（給与計上する or 非課税対象とする）をとるべきか今から考えておくと良いでしょう。

キャッシュレス導入で3割のお店が売上UP【店舗の開業なら塊】

進むキャッシュレス こんにちは。 株式会社塊です。 　 2024年の日本におけるキャッシュレス決済比率は42.8％（141兆円）となりました。 2023年から3.5％の上昇となり、堅調にその比率を伸ばしています。 東京都では、キャッシュレス決済導入店舗の比率が9割を超え、他府県もそれに続いています。 日本はキャッシュレス後進国だと言われていましたが、ここ数年で急激に普及し、脱却しようとしています。 政府が掲げていた、2025年までにキャッシュレス決済比率を4割以上に、という目標も1年前倒しで達成することとなりました。 理由は様々ありますが、インバウンドの需要の高まりもキャッシュレス決済導入・普及の大きな一因のようです。 　 キャッシュレス導入による売上への影響は？ 店舗経営に役立つ情報を発信しているメディア「OREND（オレンド）」の調査によると、キャッシュレス決済を導入したお店の約3割ほどが売上アップを実感しているそうです。 売上が落ちたと回答した店舗はわずか6％で、業務の効率化などを考えると導入するメリットはありそうです。 　 　 キャッシュレス決済の導入により、売上が上がったという店舗は、 ・高単価の商品やサービスの販促 ・キャッシュレス決済利用者からの需要 ・会計業務効率化による回転率の向上 などを背景に実感があるようです。 　 2024年、キャッシュレス決済の比率が約43％になったということは、半数近くの消費者がキャッシュレス決済を望んでいるということです。 この比率は今後も高まっていくと考えられるので、そのような顧客の需要を掴むためにもキャッシュレス決済導入は今や必至と言えるでしょう。 　 しかし、キャッシュレスの決済は業務効率化に繋がるとは言え、手数料の高さは店舗にとって気になるところです。 そんな場合は、手数料と必要経費の削減とを天秤にかけて考えてみましょう。 キャッシュレス決済の手数料は、クレジットカード決済は3～5％、電子マネーは3～4％、QRコード決済は0～3％程度が相場と言われています。 キャッシュレス決済導入による業務効率化によって、必要な人材が1人減らせるとします。 実際の数字にあてはめて考えてみます。例えば売上100万円のお店を経営しているとしましょう。 100万円分すべてキャッシュレス決済というのは非現実的ですが、今回はそのように仮定します。 100万円×0.05％＝50,000円となり、手数料5％のキャッシュレス決済分の手数料は5万円となります。 業務効率化により、時給1000円のアルバイト1人が必要なくなったとしましょう。 アルバイトがもし1日3時間、週に5日働いているとしたら、1ヶ月の労働時間は60時間となります。 60時間×1000円＝6万円の出費です。 この場合、キャッシュレス決済を導入した方が1万円分お得になりますね。 実際は売上全てをキャッシュレス決済、しかも5％という高額の手数料のキャリアを皆が選択するわけではないので、これよりももっとお得になると考えられます。 　 このように、実際の売上高とかかると予想される手数料、減らせる人件費などの経費の金額とを比べると、キャッシュレス決済を導入した方が良いのかどうかが分かります。 周りの店舗が皆導入しているから、数人の客に求められたから、などの理由で取り入れるのではなく、しっかりとキャッシュレス決済をした方が良いのかどうか吟味してください。 実際に経営してみてから決めるというのでも全く問題ありません。 立地や顧客層なども考えながら、様々な要素を複合的に考えて選択しましょう。

アパレル店でよく使う業界用語を学ぼう【店舗の開業なら塊】

アパレル店で使う業界用語１０選 こんにちは。 株式会社塊です。 　 前回は飲食店でよく使う業界用語をご紹介したので、今回はアパレル店でよく使う業界用語をご紹介します。 飲食店開業の次に人気なのが小売店舗の開業。 中でも、アパレルは女性からの人気が高い業種です。 海外や卸売店で衣類の買付けを行い、それらを販売するという形態や、セレクトショップなどが特に人気となっています。 ECサイトのみで完結させる方も今は増えてきましたが、実店舗を持つことによってお客さんとの交流が期待でき、顧客満足度の向上も見込めます。 また、カフェや演奏スペースなどを併設しているような店舗もあり、そのようなコラボをすることで新たな顧客獲得を見込むこともできます。 これらは実店舗ならではの利点と言えるでしょう。 そんなアパレル店舗を運営するうえで、ぜひ知っておきたいアパレル業界用語をいくつかご紹介します。 　 （１）プロパー 定価のこと。割引などが全くされていない商品価格のことを指します。 　 （２）B品 難がある商品のこと。穴あきやほつれ、汚れなどがついた商品のことを指します。 　 （３）トルソー/ボディ いわゆるマネキンのこと。服などを着せてディスプレイされる人型の造形物。店頭の入り口や、目玉商品などのそばで見ることが多い。 　 （４）上代/下代 上代とは小売店での販売価格のこと。 ⇔卸売店などからの仕入れ価格のことを下代と言います。 　 （５）パッキン 商品などが入っている段ボールのこと。 　 （６）ショッパー お店のロゴや店名などがデザインされている袋のこと。主に購入商品を入れ、お客さんに手提げて持ち帰ってもらうための袋を指す。買い物袋。お店の販売促進アイテムの一つ。 　 （７）バイヤー 商品を買い付け・仕入れする人のこと。ブランドや卸売業者など国内外から買い付けをします。トレンドや知識、交渉力などが必要になります。 　 （８）販促 販売促進の略称。販売を消費者に向けて促すためのプロモーション活動のことを指す。 広告やSNS、ショッパーやノベルティなど、様々な販促の種類があります。 　 （９）ハンギング 洋服をハンガーにかけ、ラックなどにつるすこと。ハング、ハンガーアップとも。 　 （１０）1番、2番、3番 1番：昼休憩　2番：小休憩　3番：お手洗い ほとんどのアパレルショップでは上記のような意味で数字の隠語が使われています。 お店によっては意味が異なる場合もあるようです。 　 まとめ いかがでしたでしょうか。 意外に知らない単語も多かったのでは。 アパレル業界の頻出用語は上のようですが、さらにファッション用語も多岐に渡るので、ある程度知識がないとアパレルの店舗経営は最初は戸惑うかもしれません。 必ず慣れますが、まずはこれらの用語を覚えて店舗経営に生かしてくださいね。

飲食店でよく使う業界用語を学ぼう【店舗の開業なら塊】

飲食店で使う業界用語１０選 こんにちは。 株式会社塊です。 　 「ザギンでチャンネーとシースー」 …少し古く感じますが、主に昭和時にTV業界で使用されていたとされる業界用語です。 TV業界では、単語の前後を入れ替えることが多かったらしく、その風習は薄れてはいるものの、今でも残っているようですよ。 芸能・マスコミという業界上、意味を分かりにくくして悟られにくいようにしていたのかもしれません。 　 このように、それぞれの業界にはそれぞれの業界用語というものがあります。 飲食店にも飲食店特有の業界用語があるので、今日はそちらを紹介したいと思います。 これらは知っておかないと業務に支障をきたす場合もあるので、ぜひ覚えて下さい。 　 （１）グリーストラップ 主に厨房の床下に設置される設備のこと。 厨房からの排水に含まれる油脂や生ゴミなどの異物を分離し、下水に流れる前に取り除くための装置のこと。 グリーストラップで出るごみは産業廃棄物にあたるので、そのまま捨てないように注意してください。 　 （２）坊主 お客さんが一人もいないこと。 「坊主＝もう、毛がない＝儲けがない」からきているという説が有力です。　 　 （３）ノーゲス ノーゲスト（No guest）の略称。お客さんが一人もいないこと。 坊主と同じ意味。 　 （４）ノーショウ No show、つまり座席や料理などの予約をしていたお客さんが現われないこと。 　 （５）アイス 飲食店では「氷」の意味で使用します。 　 （６）アイドルタイム ⇔ピークタイム お客さんが少なく暇な時間帯を指します。 　 （７）カスター 爪楊枝や調味料等を入れる容器のこと。各テーブルに設置したりします。 「カスターの補充よろしく」などの声掛けに使用します。 　 （８）ダスター テーブルを拭く布巾のこと。 　 （９）バッシング お客さんが使用した、テーブルやカウンター上のお皿やゴミなどを片付けること。 「中間バッシング」は食事中にお皿などを下げることを言います。 　 （１０）カトラリー スプーンやフォーク、ナイフなどの、食事をするためにテーブル上で使用する食器のこと。 　 まとめ いかがでしたか？ 意外に知らなかった単語もあるかと思います。 わざわざ業界用語を用いる必要はありませんが、 スタッフや業者とのコミュニケーションを円滑に行うために、ある程度の用語は知っておくと良いでしょう。